働く女性必見!知らないと損をする?!健康保険と医療保険の関係

健康保険証

病院で提示する健康保険証。病気やケガをしたときに、3割の負担で医療を受けられる制度を、私たちは当たり前のように使っていますが、あなたはこの制度についてどのぐらい理解していますか?

実は、自分に合った医療保険に加入するためには、公的な保障である健康保険をきちんと把握した上で入ることが大切です。

そこで今回は、知らずに損をすることがないように、今さら聞けない健康保険の仕組みと役割をご紹介します。

1.健康保険って何?

健康保険とは、公的な医療保険です。医療費が家計に負担を与えないよう、病院でかかる医療費の7割を負担してくれる制度です。日本は、全ての人がこの公的な医療保険に加入し、保険料を払っています。せっかく保険料を払っているので、基本的な仕組みや制度を、ぜひここで把握しておきましょう。

1-1.まずは基本!何保険に加入しているか確認しよう

あなたは、自分がどの種類の健康保険に加入しているか知っていますか?大きく分けると「国民健康保険」、「健康保険」、「共済保険」に分かれます。あなたはどの保険になるのか確認しておきましょう。

1-2.健康保険が何に利用できるのかチェックしよう

病気やケガで治療をうけるときには、健康保険により、かかった医療費の3割の自己負担で治療をうけることができる。これが健康保険の一番よく知られており、私たちが一番よくうけている給付(療養の給付)ですが、他にはどんな時に利用できる給付があるのか確認しておきましょう。

健康保険の種類によって、さらに受け取れる給付があったり、受け取れない給付があったりするので、自分の加入している健康保険がどんな時に利用できるのかを確認しておきましょう。

2.そもそも医療費が高額になることってある?

 病気になったときの心配事の一つとして、「入院すると医療費は高額になってしまう」という不安を感じてしまいがちですが、そもそも、本当に医療費が高額になってしまうことはあるのでしょうか?実は、医療費の家計負担が重くならないように、病院などの窓口で支払う医療費が1か月で(1日から末日まで)ある一定の金額以上になると、その超えた分を支給してくれる「高額療養費制度」というものがあります。

例)医療費が100万かかった場合(年収約370~約770万円の場合)

出典:厚生労働省保険局「高額療養費制度を利用される皆さまへ」より

図を見てもらうと分かるように、医療費が100万円かかった場合、窓口での負担が30万も本当にかかるのか?というと、この高額療養費制度のおかげで、実際に自己負担する金額は、約9万円程度となります。ただし、入院時などにかかる食事代や差額ベッド代、先進医療にかかる費用などは対象外となり、別途かかります。

また、自己負担の上限となる金額は、年収によっても違います。健康保険組合によっては、独自で自己負担の上限となる金額をさらに下げてくれる(付加給付)制度がある場合もあるので、自分の加入している健康保険の制度を必ず確認しておきましょう。

3.子どもを産むときには使えない?!

 出産は病気ではないので、出産にかかる費用は健康保険が使えません。そのため、基本的には全額自分で負担することになります。

え!健康保険が使えないの?!と、お金のことが心配になりますが、子どもを産むときには「出産育児一時金」が、出産のために仕事を休んだときには「出産手当金」が健康保険からもらえます。

「出産育児一時金」は、子どもが産まれたときに、1児につき42万円がもらえます(厚生労働省:平成23年4月以降の出産育児一時金制度についてより)。出産育児一時金を病院での支払いにあてることができるように、健康保険から医療機関等に直接支払う制度(直接支払制度)もあり、42万円を超えた分のみを窓口で支払うこともできます。出産にかかる費用の平均は※約50万円 (※出典:公益社団法人 国民健康保険中央会「平成28年度出産費用の全国平均値、中央値」)と言われており、高額ですが、出産育児一時金を差し引けば、約7万円程度の自己負担となります。 

 

4.会社を休んだときの手当てって?

病気やケガが長引いて、長い間会社を休んでしまい、十分な給与をもらえないときには、生活を保障するために「傷病手当金」がもらえます。

「傷病手当金」は、病気やケガの療養のため、連続する3日間を含み4日以上会社を休み、給与を受け取れなかった場合に支給されます。最長で、支給開始した日から1年6ヶ月の間は、会社を休んだとき、受け取ることができます。

ただし、国民健康保険に加入している人は、この「傷病手当金」がありません。また、先ほど出てきた、出産のために会社を休んだときに受け取れる「出産手当金」についても国民健康保険では受け取ることができません。会社を休んだときに受け取ることのできる手当てがあるのか、ないのかが、健康保険と国民健康保険の大きな違いです。

まとめ

このように、健康保険について知ることで、色々な場面で公的な保障があることが分かります。健康保険で補える部分をふまえた上で、医療保険に加入することで、ムダな保険に入ってしまうこともなくなります。働く女性だからこそ、自分の健康保険の制度を理解し、活用することで、自分に本当にあった医療保険の選択をしていきましょう。