これであなたも安心! 貯蓄VS医療保険論争にピリオド

万が一の病気やケガへの備え、あなたはどのようにしていますか?

「備え」とは、医療保険などの保険に加入することももちろんですが、自分が病気やケガをしたときに使える公的な保障について知ったり、病気になったときに困らないだけの貯蓄をすることも「備え」の方法です。

前回は、健康保険の基本についてお伝えし、公的な保障について知ることができたと思いますが、公的な保障を知ると、「ある程度の貯蓄があれば、公的な保障もあるし医療保険は必要ないのでは?!」と疑問に思われた方もいるのではないでしょうか?

今回は、この「貯蓄VS医療保険」の疑問にピリオドを打つため、入院時にかかる費用や働く女性の考え方についてお伝えします。

1.入院するといくらかかる?そもそも長くなる?

病気やケガで入院したときに、まず不安になるのは、入院するとどれぐらいお金がかかるか?ということですよね。

入院時にかかる費用は、治療費や食事代、差額ベット代、お見舞いにくる家族などの交通費、日用品の購入費などがあります。

治療費は、健康保険により自己負担額は3割で、さらに高額になった場合には「高額療養費制度」により、自己負担の上限は約9万円(年収約370万~約770万の場合)程度となりますが(平成31年1月時点)、その他の食事代や差額ベット代、交通費、日用品費などは健康保険の対象外となり全額自己負担となります。


(※出典:厚生労働省 平成29年「第370回中央社会保険医療協議会(主な選定療養に係る報告状況))


(※出典:全国健康保険協会 平成30年4月からの金額)

入院費用の自己負担額の平均は22.1万円となっています。これは、治療費とその他の食事代や差額ベット代などの健康保険の対象外となる費用もすべて含まれた金額です。


注1:過去5年間に入院し、自己負担を支払った人をベースに集計。
注2:高額療養費制度を利用した場合は利用後の金額。
注3:治療費・食事代・差額ベッド代に加え、交通費(見舞いに来る家族の交通費も含む)や衣類、日用品費などを含む。
(※出典:生命保険文化センター平成28年度「生活保障に関する調査」より)

次に心配になってくるのは、入院が長引き、入院費用がかさみ経済的な負担が重くなることですよね。では、入院期間はおよそどれぐらいになるのでしょうか?そもそも、長期の入院になることは多いのでしょうか?

もちろん、病気やケガの状態にもよりますが、入院時の平均入院日数は31.9日となっています。
注:
1.2014年9月1日~30日に退院した者を対象としたもの。
2.総数には、年齢不詳を含む。
3.統合失調症には、統合失調症型障害と妄想性障害を含む。
4.心疾患は高血圧性のものを除く。
5.気分(感情)障害には、躁うつ病を含む。           <厚生労働省「患者調査」/平成26年>
(※出典:生命保険文化センターより図を引用)

上記の調査から、平均入院日数は、医療の進歩などによって年々短くなっているようです。今では、長く入院することが少なくなっているのです。

2.働く女性は、医療保険に入るべき?!

上記のデータなどをみると、「やっぱり貯蓄でまかなえそう!」と思った方も多いかもしれません。

しかし、働く女性は、結婚や出産など今後のライフプランが色々とありますよね。今後のライフプランを実現させるためにも、病気になった時に、「すべてを貯蓄でまかなう」という考え方にはリスクがあります

治療に専念できるように、医療保険による保障もあった方が安心です。

ただし、心配だからといって、すべての不安に医療保険で備えるというわけではなく、「入院が長引く可能性もありそうながんや生活習慣病には保険で備えておこう」、「女性特有の病気には手厚く備えておきたい」など自分の心配事や優先順位を整理し、貯蓄と保険でバランスよく備えていくことが大切です。

例えば、ある程度貯蓄で備えられる人は、入院日額5,000円を目安に医療保険に加入しましょう。

入院費用が平均約22万程度かかるので、医療保険で5万円の備え(30代の入院の平均が約10日なので10日程度の入院を想定)を、残りの15万~20万円を貯蓄で備えるとバランスがよいでしょう。

3.働けないリスクに備える?

入院時の心配事を整理していると、入院で働けない状態が続き、収入が減ってしまうことへの不安も、もちろん出てきますよね。退院しても、すぐには今まで通りに働けないことも考えると、「医療保険で備えたい!」と思う方がいます。

そういう不安がある方は、「通院保障」や「入院保障日額」の上乗せ、「三大疾病一時金」で大きく備えておく方法もあります。

ただ、公的な保障として、病気やケガで働けなくなったときは、健康保険から「傷病手当金」をもらうことができます。「傷病手当金」は、生活を保障するため、給与の約2/3を保障してくれる制度で、最長で1年6ヶ月もらうことができるので、まずは、自分の健康保険の制度を一度確認してみましょう。

注意していただきたいのは、自営業などで国民健康保険に加入している方々!

国民健康保険には、この「傷病手当金」がなく、収入減のリスクが大きいので、就業不能保険を検討するのもいいでしょう。

まとめ

公的な保障についてきちんと知り、万が一、病気やケガになったら、自分は何が不安なのか、困るのはどんなことかを整理することで、自分にあった「備え」ができます。

でも、『自分ひとりではなかなかうまく整理できない』と思う方は多いと思います。誰かに聞きたいと思っても、保険の相談ってお友達や同僚に相談するのも気が引けませんか?

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