働く女性が必要なのはどっち?「収入保障保険」と「所得補償保険」

「名前が似ているけど何が違うの?」。私たちが日ごろ相談を受ける中で、よく聞かれる質問です。「収入保障」と「所得補償」・・。確かによく似ている言葉ですが、実は全く違う保険なので注意が必要です。そんなはずではなかった!と後悔しないように、内容の違いを理解して、どちらが自分に必要か一緒に確認していきましょう。

1.収入保障と所得補償の違いは何?

「収入保障保険」と「所得補償保険」との一番の違いは、「誰が保険金を受け取るか」です。「収入保障保険」は、世帯主が亡くなった時に、家族(遺族)が生活費として毎月受け取る保険で、「所得補償保険」は、収入がある人が病気やケガで働けなくなった時に、本人が収入の不足分を毎月受け取る保険です。つまり、どんな時に誰を守りたいのか?がポイントになります。どちらの保険も、もしもの時の「生活費の備え」であることは同じです。

<収入保障保険と所得補償保険の違い>

2.「働けない」を救うのは「所得補償保険」!

では、働く女性に必要な保険はどちらでしょうか。もし、自分が亡くなっても養うべき家族がいないのであれば、「所得補償保険」で備えるのが正解です。保険金で治療費などにも充てることができるので、復職までの間、経済的な心配をせず治療に専念できます。

ただ、加入する前に、次のステップをしっかり踏んでおきましょう。

①病気やケガで働けなくなった時の公的な保障を知る
②病気やケガで働けなくなった時の会社の制度を知る

①に関して、健康保険に加入していれば、最長1年6か月にわたって支給される「傷病手当金」という制度があります。過去1年以上勤務していれば、平均月額の約3分の2が受け取れます。加入している健康保険によっては、1年6か月を超えて支給してもらえるので、自分が加入している健康保険の内容を確認して、もしもの時に本当に必要か検討しましょう。一方で、自営業の人はこの制度がないので、フリーランスの人は自助努力で備えましょう。

②に関して、勤務先の福利厚生によっては、充実した補償を割安で備えることができます。例えば、その企業に勤めている人だけが加入できる団体扱いという制度があれば、月額25万円の備えを月々500円~600円で備えることも可能です(会社の規模や加入年齢による)。 自分が勤めている会社の福利厚生を確認してから、足りない分を民間の保険で備えましょう。

3.まとめ

最近は「働けない時の保険」がトレンドです。今回紹介した「所得補償保険」の他にも、生命保険会社が取り扱う「就業不能保険」も数多く販売されています。一口に「働けない時の保険」といっても、病気やケガの種類が限定されていたり、保障される期間がまちまちなので、迷ったらぜひ私たちファイナンシャルプランナーに相談して下さい。病気やケガで一時的に仕事を休んでも、キラキラと働き続けたい女性を、保険を通じて応援します♪

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